空き家のシェアハウスとは？メリットやデメリットを解説

近年では空き家をシェアハウスとして活用する事例が増えているのをご存じでしょうか。
これまでは空き家の活用方法として、賃貸物件化したり売却したりする方法が一般的でした。
今回はどのようなメリット・デメリットがあるのかにも触れながら解説していくので、参考にしてみてください。

空き家を使ったシェアハウスとは

「空き家を活用してシェアハウスにする」と聞いても、具体的にイメージできない方もいらっしゃるでしょう。
以下ではこの事例について解説しているので、ぜひご覧ください。

そもそもシェアハウスとは？

言葉のとおり、住宅・家をシェアして、複数人で共同生活するための空間を意味します。
たとえば、アパートや一戸建てなどの一室を複数人で借りて生活するのが一般的です。
その際は個人の部屋を人数分、もしくは性別ごとに分けて用意し、プライベートスペースを確保するなどの工夫がおこなわれています。
このような工夫によって、赤の他人との共同生活でも快適に過ごせるようになるのです。
またバスルームやリビングなどは、共用スペースとして住民同士で一緒に使用します。
当然ながら設置されている洗濯機や冷蔵庫なども共用で使用するのが基本となるため、お互いに配慮しながら生活しなくてはなりません。
主に家族ではない他人もしくは友人同士などで同居するのに利用されており、近年ではメディアでも取り上げられる機会が増えているのが特徴です。

需要はあるのか

これまで同居といえば、カップルや家族などでおこなうものと認識されていました。
しかし近年ではシェアハウスの登場によって、見ず知らずの他人が共同生活を始めるケースも増えています。
たとえばネットで知り合った方や、近隣で生活する同世代などが、一つの部屋を借りて生活するのです。
あえて家族ではない方と一緒に暮らすと、新たな刺激を得られたり、コミュニケーションを深めていき良い友人になれたりする場合があります。
このような特徴から、近年では需要が高まっているものの、賃貸物件全体の割合を見てみると少ないです。
需要に対して配給が追い付いていない状況だからこそ、一定層からの支持があると考えられるでしょう。

空き家をシェアハウスにするメリット

空き家をシェアハウスにする場合、どのような利点が考えられるのでしょうか。
今後空き家を有効活用したいと考えている場合は、具体的な利点について学んでおくのがおすすめです。
以下で詳しく見てみましょう。

収益を得られる

賃貸物件化すれば、賃料収入を得られるメリットがあります。
もちろん売却をする場合も現金化は可能ですが、賃料収入は毎月家賃として収益の獲得が可能です。
不動産を所有していると固定資産税が課税されるため、金銭的負担が生じます。
また、建物の管理やメンテナンスにもコストがかかってしまうため、これらの問題を解消したいと考える方は少なくありません。
賃料収入が得られれば、その分のコストを無理なく捻出できるので、有効活用方法として最適です。
もちろん通常の賃貸物件として出す方法もありますが、それよりも収益性が高い利点もあります。
共同生活を前提としている物件の場合、入居者一人ひとりへ家賃を請求できます。
つまり、物件を一世帯に対して貸し出すよりも、賃料収入が高くなるのです。
しかも、水回りやリビングなどは共同利用となるのが基本のため、人数分用意する必要もありません。

空室リスクを解消できる

一般的な賃貸物件として一世帯に対して貸し出した場合、もし契約解除になると空室になってしまいます。
空室になると、次に契約する方がいないと、賃料収入を得られません。
場合によってはしばらくの間入居希望者が現れず、「売却しておけばよかった」と後悔する羽目になる可能性もあります。
しかし、共同生活を前提として貸し出す場合、入居希望者一人ひとりと個別契約になります。
たとえば一人が退去してしまった場合でも、残っている方たちからは家賃が支払われるため、収入がゼロになる心配はありません。
安定的に収益を得られる方法といえるでしょう。

入居率が高い

最後の利点とは、入居率が高い点です。
共同生活だからこそ、家具や家電などが備え付けられている、賃料が通常より安いなどの利点があります。
そのため、ランニングコストを抑えた状態で新生活をスタートできるため、一定層からの需要があるのです。
忙しい中家具・家電を探したり購入したりする手間もないため、普段から忙しい方にも人気があります。
また、都心にあるシェアハウスは、家賃を抑えつつ生活できると評価されています。
一般的に都心の場合、賃料が高くなってしまうマイナスポイントがあるため、生活したくても予算オーバーで難しく、断念してしまうケースが多いです。
しかし、共同生活の形であれば、家賃を最小限に抑えて都心で暮らせます。
先述したように、現在は需要に対して数が追い付いていない現状もあり、今後はより都心にある物件が注目されるでしょう。

空き家をシェアハウスにするデメリット

さまざまな利点を解説してきましたが、もちろん良い点ばかりではありません。
以下ではどのようなデメリットがあるのかを解説していきます。
もし今後空き家を活用するなら、具体的なマイナスポイントを知ったうえで検討すべきでしょう。

トラブルが起こる場合も

赤の他人同士で生活する空間のため、トラブルが起こる場合があります。
たとえば共同スペースの使い方を守らない、同居人に対する配慮がないなどです。
これらの不満があると、共同生活を続けていくうえで大きなストレスとなり、ケンカに発展してしまう場合もあります。
今まで一緒に暮らした経験のない方と共同生活をするため、家族と勝手が違う部分が多いでしょう。
自分と異なる感覚・考えの方と暮らすうちに、トラブルに発展する可能性がゼロではありません。
もちろん万が一トラブルが起きても、話し合いで解決できるのであれば問題はありません。
しかし、実際には話し合っても解決できず、結果的に管理会社やオーナーへ相談が入るケースもあります。
もし相談があった場合はクレーム対応に追われる結果となるため、負担になる可能性がある点を理解しておくべきです。

管理が大変

もともと複数人で共同生活をする空間として貸し出すため、部外者が出入りしていても気が付きにくい特徴があります。
管理が行き届いておらず、入居者の知り合いが知らない間に生活しているケースもあるため、注意しなくてはなりません。
通常の賃貸であれば、部外者が生活している状態なら気が付きやすいですが、複数人が共同生活をしている場合は難しいです。
また、管理コストも高い難点もあります。
もし管理を業者に依頼する場合、費用相場は高くなってしまうため、予想以上にコストがかかり後悔してしまう事例もあります。

滞納の際に苦労する

一部屋を複数人で契約する場合、そのうちの一人が家賃を滞納してしまう場合があります。
通常の賃貸物件と違い、一世帯に対して貸し出すわけではないため、滞納リスクは契約者が多い分だけ高くなってしまうのです。
最悪の場合は複数人が滞納してしまい、対応に追われてしまう場合があります。
とくに共同生活を希望する方は、20～30代の若い世代が中心です。
なかにはまだ仕事を始めたばかりで、収入が安定していない方もいます。
このような状況下の場合、契約者の都合で家賃が支払えない状態となり、結果として滞納になる可能性はあるでしょう。

まとめ

空き家をシェアハウスにする方法とは、近年需要が高まっている方法です。
入居率や収益性が高い利点があるものの、入居者同士でトラブルになる可能性がある点も考慮したうえで、不動産の活用方法を検討してみてください。